ビットコイン

ビットコインの始め方|仮想通貨のやさしい投資方法について解説

ビットコイン投資を始めるときに、まずは本から知識を身につけようと考える人も多いのではないでしょうか。

しかし常にチャートが流動している仮想通貨投資において参考書の情報が追いついていないことがあります。

1,000円〜2,000円のお金を本に投資するのなら、最新情報が多く閲覧できるインターネットからの情報収集をおすすめします。

今回は、初心者でも安心のビットコインの始め方と投資方法について解説していきたいと思います。

ビットコイン投資はもう手遅れ?バブル崩壊は目前なのか?

ビットコイン投資を今から始めるのは、既に手遅れなのではと思う人もいるのではないでしょうか。

しかしビットコインバブルはまだまだ続くことが予想され、一時的なネガディブ情報を鵜呑みにしすぎるのはあまり良くありません。

東京オリンピックに向けてビットコインなどのフィンテックへ、国がさらに注力していくことが考察されます。将来的なビットコインの見通しはまだまだ明るいのが現状です。

ビットコインを始めるときの注意点

ビットコイン投資を始めるうえで、いくつか注意点を抑えておくことが大切です。

まずは大手銘柄のビットコインから投資を始める

いきなりアルトコイン(ビットコイン以外の仮想通貨)や草コインなどの投資から始めようとする方も中にはいますが、結局どれが良いのか迷ってしまい手がつけられないケースが多いように感じます。

投資初心者は、まず大手銘柄のビットコインから投資を始めるのがベターです。

いざっという時のために口座開設だけでもしておく

後述で説明がありますが、ビットコインの投資方法はとても簡単で、たった5分で登録が完了します。ただ、登録完了後すぐに投資ができるわけではなく、数日後に届く口座開設を知らせる通知ハガキを待たなくてはなりません。

管理人はこの作業を面倒くさがったために、みすみす30倍に膨れ上がった銘柄を買い損ねた経験があります。なぜ登録を面倒くさがってしまったのかと、私のように一生消えない後悔をしないためにも口座開設の手続きは一時間でも早く済ませておくべきです。

とりあえず少額から試してみる

現在においてビットコインの価格が高騰しており、1BTCあたり180万円近い高値が付いています。

しかし1BTCを購入するのに180万円も支払う必要はなく、10,000円から50,000円などの少額投資から楽しめます。

いくら投資の勉強を熱心にしても、まずは投資に触れなければ感覚を身に付けられません。まずは授業料だと思って50,000円程度の投資をはじめてみることが最重要です。

そもそもビットコインとは一体なに?

そもそもビットコインのことをまだ良く知らないという人も多いのではないでしょうか。

ビットコインは、実態を持たないバーチャルなお金(仮想通貨・暗号通貨)です。

電子データになりますので現金のように手に持って触れることはできませんが、ウォレットと呼ばれる専用の電子財布に入れて持ち歩くことができます。

ビットコインは国境を越えて利用することができるため、世界共通の通貨と捉えることもできます。
本来は通貨としての役割を持っていますが、価値が高騰したことで投資目的でビットコインを利用する人も多くいます。

専用アプリで簡単に登録が可能

インターネットで欲しいモノを購入するようにビットコインを購入するのも大変簡単です。

取引所と呼ばれる専用サイトにアクセスして、写真入りの身分証明書と、証明書と一緒に写った本人写真を提出するだけで登録が完了します。

登録後に自宅あてに住所確認のための書類が送付され、受け取り次第いよいよビットコイン取引を始めることができます。

ビットコインは取引所から買ってみよう

ビットコインの購入方法は、仮想通貨取引所(専用サイト)のほか、販売所(運営会社)、ビットコインATMなど数多くあります。

取引所や販売所から購入するのが一般的ですが、販売所は手数料が上乗せされて割高になりますから、投資初心者はまず取引所からビットコインを買われるのが良いと思います。

一括りに取引所といっても、銀行のようにその数は多くありますので、その中から手数料が安かったり、取り扱っている仮想通貨の銘柄が多いところを選択するのが適切です。

ビットコインを売ってみよう

購入したビットコインは、専用サイトの「コインを売る」という画面で、売りたいビットコインの額を入力し、あとは「売却する」というボタンをタップするだけで売却が完了します。

売ったビットコインはそのままプールしておくこともできますし、すぐに現金化することも可能です。

5分でわかる!ビットコインの購入方法・買い方をわかりやすく解説

代表的な仮想通貨である「ビットコイン」の価格が上昇してきている今、ビットコインを購入しておこうと考える人も多いのではないでしょうか。

その驚きの伸び率は、1年前の57億ドルからおおよそ3倍にも膨れ上がっています。

ビットコインバブルはまだまだ続くことが予想され、投機家の数は増加の一途をたどっています。

この記事では、ビットコインの安全な購入方法を投資初心者向けにわかりやすく解説したいとおもいます。

ビットコインの購入方法と買い方

ビットコインなどの仮想通貨を購入するのを「難しそう」と思う人も多いことでしょう。

実際に利用してみると分かりますが、登録や購入方法は極めて簡単で、スマホやパソコンから専用サイトを経由してアカウント開設をするだけです。メールアドレス・パスワードを登録し、本人確認書類を提出し、あとは手続き完了の通知ハガキを待ちます。

口座開設の手続きが完了したら、ビットコインを購入するためのお金を入金します。

ビットコインを購入する方法は次のように多岐に渡りますが、取引所や販売所で購入するのが主流となっています。

  • 取引所で購入する
  • 販売所で購入する
  • OTC取引(取引所を介さない取引)で売買する
  • クレジットカードで購入する
  • ビットコインATMから買う

ビットコインを取引所や販売所で購入する方法が主流

ビットコインは、買いたい人と売りたい人が取引をする「取引所」と、業者が売買の相手になる「販売所」のいずれかで購入するのが主流です。

取引所や販売所は、売りたい人・買いたい人を仲介するフィールドことをいいます。

これらは個人間か、会社とのやり取りかの違いがあり、さらに手数料や価格差も異なります。

ビットコインを取引所で購入する

取引所は、オンライン上で売りたい人・買いたい人をマッチングさせるサイトをいい、交換所と呼ばれることもあります。

メールアドレスだけで簡単にアカウント開設ができるほか、リアルタイムで情報が更新されるため初心者でも利用しやすい特徴があります。

ビットコインを販売所で購入する

取引所では専用サイトを経由して一般ユーザー同士が取引をするのに対し、販売所では運営会社がビットコインを一般ユーザーに販売します。

販売所のほうが手数料が上乗せされるため、取引所よりも購入価格が割高になるケースが多いです。
取引所と販売所のどっちで買うのがおすすめ?

どちらが悪いということはありませんが、それぞれメリット・デメリットがあります。

取引所のメリット・デメリット

取引所には、指値注文(価格を指定した注文)が可能で、安い金額で購入しやすいメリットがあります。

その一方で、指定した金額があまりにも安く、他者とのマッチングが成立しなかった場合は売買できないことがあります。

販売所のメリット・デメリット

販売所は、いつでもすぐに購入できるメリットがある反面、販売手数料が上乗せされますので取引所よりも割高になるデメリットが生じます。

また、会社が提示している金額で購入しなければいけないため、希望額ではなかった場合において価格が下がるのを待たなくてはなりません。

ビットコイン初心者には「取引所」での購入が安心

運営会社から購入する販売所のほうを安心と感じる人も多いと思いますが、手数料が上乗せされて割高になることを避けるのなら、取引所からの購入をおすすめします。

ビットコイン投資は、安いときに買って、高値になったときに売って差額を計上して儲けを出します。つまり販売所は手数料がかかるぶん、利ざやが減少してしまうのです。

一般ユーザーから購入する取引所の中には詐欺的な交換業者もありますが、金融庁から認可されている「コインチェック」や「ビットフライヤー」などの仮想通貨交換業者であれば潜在的リスクが払拭されています。

私もこれらの取引所でビットコイン投資をしていますが、今日まで問題なく利用できています。

いずれの取引所もビットコインの取り扱いはありますが、扱っているオルトコイン(ビットコイン以外の仮想通貨)の種類が異なるほか、入出金するときの手数料にも違いがあります。

複数の取引所を比較検討したうえで、取引業者を決定されるのがベターです。

ビットコインの最低購入単位

ビットコイン(1BTC)は、180万円を突破しているのが現状です。(2018年1月10日調べ)

https://bitflyer.jp/ja-jp/bitcoin-chart

しかしビットコインを買うのにいきなり180万円もの大金を出す必要はなく、極端にいえば100円からでも購入することができます。

正確には、1BTCは小数点以下8桁まで分割できますので、次のような単位になります。

最低購入金額(1satoshi)=0.00000001BTC

ちなみに最低購入金額の単位を「satoshi」と言い換えることもでき、これはビットコインの考案者であるサトシ・ナカモトから由来しています。

最低取引単位は取引所によって異なり、たとえば1BTCが100万円だった場合は、ビットフライヤーなら0.001BTCで「1,000円」、コインチェックなら0.005BTCで「5,000円」から始められます。

実際にビットフライヤーなどの取引所でアカウント作成をして利用してみると分かりますが、「板」と呼ばれる売り買い情報をみると、0.039BCT(39,000円)や0.015BTC(15,000円)から購入できるものが多くあります。

ビットコインの税金はいくらから?仮想通貨の税金が発生するタイミング

ビットコインなどの仮想通貨は法定通貨ではないため、税金を支払う必要がないのではと思う人も多いことでしょう。

平成29年12月1日に国税庁が正式に発表していますが、仮想通貨で売却または使用することで利益が生じた場合は、所得税の雑所得として確定申告が必要になります。

ようするに仮想通貨によって得た利益に対して税金がかかるということです。

しかし、利益が出たら絶対的に確定申告をしなくてはいけないわけではなく、たとえばビットコインの売却または使用した利益が20万円以下の場合は申告不要になります。

仮想通貨に関する所得の計算方法等について 国税庁個人課税課

税金関連の話はややこしいと思いますが、予想外の税金を請求される可能性がありますので、きちんと理解しておかなければなりません。

ビットコイン・仮想通貨を換金または商品購入をしたら税金がかかる!

ビットコインなどの仮想通貨を換金または商品購入をしたら税金がかかり、確定申告が必要になります。

たとえば保有する仮想通貨を売却(日本円に換金)した場合は、購入価格と売却価格との差額を雑所得として申告します。

なお、利益が生じなかった場合において確定申告をする必要はありません。

次のように仮想通貨で儲けた場合は確定申告が必要になります。

  • 仮想通貨を売却または商品購入をした場合
  • 購入時よりも値上がりした仮想通貨で別の仮想通貨や外貨を購入した場合
  • マイニング(採掘)によって収益がある場合

すぐに換金できる状態にあるなら資産扱いになる

仮想通貨を確定申告するタイミングについて頭を抱える人も多いと思います。

簡潔にいえば、ビットコインなどが取引所内にある場合でもすぐに換金できる状態にあるのなら確定申告する必要があります。

ビットコインなどの仮想通貨を購入して、売却または商品交換などで性質が変わったタイミングで資産として計上する必要があると考えると分かりやすいのではないでしょうか。

利益20万円以下なら申告の必要なし?

年末調整済みの給与所得がある場合で、仮想通貨の売却または使用による所得が20万円以下については、その他の雑所得がないなら原則として確定申告不要です。

つまり会社やバイト先から給料をもらい年末調整済みであり、また仮想通貨以外の雑所得がない方で利益20万円以下について税金がかかりません。

仮想通貨のほか、FXや投資信託などの雑所得の合計が20万円以上ある場合は確定申告が必要になります。

仮想通貨の税金の計算方法

課税される所得金額 税率 控除額
195万以下 5% 0円
330万以下 10% 97,500
695万以下 20% 427,500
900万以下 23% 636,000
1800万以下 33% 1,536,000
4000万以下 40% 2,796,000
4000万以上 45% 4,796,000

仮想通貨を売却または商品購入した場合

売却価格(または商品価格) − 1ビットコインあたりの取得価格 × 支払ビットコイン = 所得金額

例示しますと、100万円で2ビットコインを購入して、0.5ビットコインを30万円で売却した場合、30万円 − (100万円÷2BTC)× 0.5BTC=5万円になります。つまり所得金額5万円を課税対象になるかどうかで判断していきます。

この場合は、給与所得以外の雑所得が合計20万円以内であれば確定申告の必要がありません。

仮想通貨と仮想通貨を交換した場合

保有するビットコインを他の仮想通貨に交換した場合は、次のような計算式になります。

他の仮想通貨の時価(購入価額)− 1ビットコインあたりの取得価額× 支払ビットコイン =所得金額

100万円で2ビットコインを購入して、他の仮想通貨の時価30万円の決算で0.5ビットコインを使用した場合は、

30万円−(100万円÷2BTC)×0.5= 5万円(所得金額)

保持しているビットコインを他の仮想通貨に交換した場合は、決算したタイミングで保持していた仮想通貨の性質が変わりますので、所得区分に分類されることがあります。

仮想通貨の税金を申告しなくてもバレない?

課税対象になる所得があったにもかかわらず申告しなかった場合は、延滞税や無申告加算税などのペナルティを受けますから、後日の負債を抱えないためにも申告しておいたほうがいいでしょう。

申告をしなかったことが一時的にばれないこともありますが、遡りによって過去5年間分を洗いざらい調べ上げられる場合があります。

つまり4年間申告漏れがばれなかったとしても、それが翌年に発覚した場合これまで申告しなかった税額と合わせて延滞税なども余分に支払わなくてはいけなくなります。